飲食業界を辞めたいけど、飲食から転職は失敗する？未経験可の転職先も紹介！

飲食業界の正社員は地獄？きつい、辞めたい理由はこれ！

「お客さんの喜ぶ顔が見たくて就職した」「学生時代の飲食店アルバイトでやりがいを感じて入社した」など様々な理由で飲食業界に就職した方がいると思います。

実際に、自分のサービスで顧客が喜んでくれた、感謝してくれた瞬間は素晴らしいものですね。

しかし、想像以上のきつい環境に直面し辞めたいと思う方が多いのが、飲食業界です。「飲食店の社員は地獄」と言う人もいるほどです。

飲食店の社員はきつい、辞めたいと言われる理由をまとめました。

飲食店は離職率が圧倒的に高い！

飲食業界は離職率が圧倒的に高いことをご存知でしょうか。

厚生労働省の平成29年雇用動向調査結果によると、宿泊・飲食サービス業界は入職者数が約160万人と全業界の中で最多となっている一方で、離職者数も約140万人と最多になっています。

参考
平成29年雇用動向調査結果の概要「産業別の入職と離職」厚生労働省

飲食業界の労働者数全体に占める割合は、それぞれ33.5%、30.0%となっており、宿泊・飲食サービス業界の約3分の1の人が辞め、その分新しく働き始めていることが分かります。

それだけ入れ替わりの激しい業界ですが、その理由はどこにあるのでしょうか。

飲食店の特徴は圧倒的な長時間労働！

飲食店勤務の特徴として挙げられるが、圧倒的な長時間労働です。

和民の元社長が、「365日24時間、死ぬまで働け」「業界ナンバーワンになるには違法行為が許される」などと発言したことは有名ですね。

これは極端な例にしても、飲食業界においては、長時間労働が常態化していることは事実です。

ランチ、ディナーを営業しているレストランであれば、少なくとも9時か10時ごろに出勤します。ディナーの営業時間は、22〜24時であることが一般的ですから、後片付けなどもすることを考慮すると終電で帰れるかどうかギリギリと言う時間です。

居酒屋であれば、社員は少なくとも夕方5時の営業開始から早朝朝5時の閉店まで稼働しなければならないので、前後の対応が必要なことを踏まえると12時間以上の労働が必要になってきます。

12〜14時間拘束は普通と言われている業界ですので、もっと過酷な職場も存在します。

1日の拘束時間が16時間、月の総労働時間が350時間、400時間を超えることもありますが、これは過労死につながりかねない危険な状況です。

このように、他の業界と比較してかなりの長時間労働を強いられる業界です。「これくらいは普通」で片付けず、自分の労働時間について振り返る機会を持つことをおすすめします。

飲食店の社員は休日が少ない！人手不足が深刻すぎる！

1日の労働時間が長いのにも関わらず、休日が少なくなりがちというのも、飲食業界の特徴です。

飲食業界は、全業界の中で有給取得率が最も低いことが数々の調査で明らかになっています。2018年のVorkers有休消化率レポートでは、有給取得率が24.1%とワースト1位でした。70%を超える取得率の業界もある中で、かなり低いと言わざるを得ません。

本質的な問題は、飲食業界の人材不足にあります。

前述したように入れ替わりの激しい業界ですので、従業員が足りていない飲食店が大半です。

そのため、そもそも規定日数以上の出勤を求められることが多く、アルバイトが足りない時の穴埋めを強いられる場合も少なくありません。

また、年末年始、お盆、GWは飲食店が最も繁盛する期間ですので、休むことはできません。

このように極端に少ない休日数を理由に辞めたいと思うことは自然でしょう。

出勤日数が多く長時間労働なのに、低賃金！

前述したように、飲食店では、圧倒的な出勤日数と労働時間の多さにも関わらず、正社員でも低賃金であることがことが一般的です。

20代では年収200万円台であることが大半で、その後もなかなか給与が伸びないというのが現実です。

年代別に他業種の平均年収と比べても、50〜100万円ほどの差があるので、仕事の大変さに見合った給与が支払われていると感じている人は少ないのではないでしょうか。

ホールもキッチンも体力的にきつい！

正社員や店長だったとしても、現場に出ることが多いのが飲食店の現実です。

ホールであれば、長時間立ちっぱなしですし、繁忙期ともなれば休む暇がないほど動きっぱなしです。

レストランであれば、革靴やヒールが指定されており、足への負担は半端じゃありません。

キッチンも立ち仕事で体力的に大変なのはもちろんのこと、やけどや手荒れなどは日常茶飯事。ボロボロになった手を見て辞めたいと思う方も多いのではないでしょうか。

また、食材や鍋の運搬などもあり、意外と重労働なのがキッチンの職員です。

ホールにしてもキッチンにしても体力的にきつい業務が続くのに、長時間働き休日が少ないので、なかなか疲れが取れず、悪循環に陥るということがよくあります。

体育会系のノリ、人間関係が辛い！

飲食店では、人間関係に頭を悩ませている方も多いです。

従業員が10数名ほどの規模が多い飲食店ですが、異動などがない限り人間関係はかなり固定されています。

職場によっては上下関係に厳しく、小さな失敗やスピードの遅さをきっかけに嫌味を言われたりいじめられたりといったことに苦しむ人もいます。

特にチェーン店の居酒屋は、体育会系のノリが多いことが特徴的です。

気合いが足りないなどの精神論を重視して、罵倒を繰り返す上司に悩んでいる方も多いのではないでしょうか。

そんな辛い環境で働き続けてもらうためにも、従業員同士の結束意識を高めて、仲間を大事にする姿勢を強調します。

そのため、「大変だから辞めたい」と思っていても、「辞めるなんて言い出せない」「一人だけ逃げることはできない」と考えてしまいがちです。

飲食店は店長も大変！

この記事を読んでいる方の中には、正社員として数年働き、店長を勤められている方もいるかと思います。

ただ店舗のトップになったとはいっても、一般の正社員として働いていた時よりも厳しい環境になりますよね。

常にプレッシャーとなるのが、店舗の売上目標です。上司から圧力をかけられ、苦しんでいる方も多いのではないでしょうか。

また、人材不足で思うようにアルバイトが集まらない時に、そのフォローをするのは店長の役割です。

人が足りない時に出勤して働くだけでも負担になりますが、その中でクレーム対応などのトラブル処理もしなければならないので大変です。

忙しすぎて、社員の教育、フォローを十分に行えないと、辞める人が増えたり、さらにクレームが入ったりするなどの悪いスパイラルになりがちです。

飲食業界の将来が見えない

新型コロナウイルスの影響を最も受けた業界の一つが飲食業界です。売上9割減や完全に売上ゼロになってしまった店舗が多くありました。

なにより、緊急事態宣言が解除されて外出ができるようになったものの、売上が元に戻らないことに悩んでいる店舗が多いでしょう。

「飲食業界の売上が元のように戻るには1年以上かかる」「体力のあるチェーン店しか生き残れない」「テイクアウトの比率が大きい店舗が増える」といった予測がされています。

飲食業界で働く方々は、自分の会社が生き残れるのか考え、転職を検討し始めた方も多いといいます。

飲食業界を辞めることを決意したきっかけは？

飲食店からの転職を決意した方は具体的にどのようなタイミングで辞めることを決意したのでしょうか。

ある人は長時間労働すぎて、仕事と寝ること以外何もしていないことに気づいた瞬間を挙げています。

また、転職を考えるきっかけとして多いのが、家族や恋人との時間、趣味の時間などプライベートを確保できなくなったことです。

年末年始やお盆などに家族との時間を過ごせない時や、自分の誕生日すら出勤する必要がある時に、「自分はなぜ働いているのだろう」と考え直すきっかけになるようです。
疲れすぎ、プレッシャーのかかりすぎで急激に体重が減ってしまった方は要注意です。

ご飯がろくに喉を通らないといった状況ですと、体調を崩すばかりではなく、精神的にもかなり危険な状態です。

視野を広くもって、飲食店以外で働く可能性を検討してみましょう。

飲食店で働いた強みとは？

長年飲食店で働いてきた方は転職してみたいと思っても、転職先が見つかるのか、他の業界でも働くことができるのか不安かと思います。

しかし、飲食店の厳しい環境で働いてきた方には、知らず知らずのうちに転職活動の時に強みになるスキルが身についています。

採用面接の時に強みとなる点をいくつかご説明します。

マネジメントスキル

飲食店では、新卒社員として入社した若いときからマネジメントを任される機会が多くあります。

アルバイトの方の教育や管理を行なった経験は、他の業界ではなかなか経験できない強みです。離職率を下げるために行った試みなどを説明できるとなお良いです。

また、早い段階で予算や売上の管理を担う機会に恵まれていることも飲食店の特徴です。責任のある仕事を任されていたことをアピールしましょう。

コミュニケーションスキル

また飲食店では、顧客対応が重要視されます。

中にはクレーマーとして理不尽な文句や要求をしてくる人もいますが、そこで培ったコミュニケーション能力を欲している企業も多いです。

自分の顧客対応によってファンを獲得した、リピーターになってくれたなどの経験を語ることができれば好印象です。

マーケティングスキル

正社員、店長として働いてきた方は、お店のターゲット層にしたがって、集客、内装の変更、メニューの作成などを行なったことがあるのではないでしょうか。

顧客に近い立場で、マーケティングの施策を考え実行し、結果を残した実績は、転職活動でもアピールポイントになります。

売上の増加に貢献した経験などがあればより良いでしょう。

業務改善スキル

人手不足の飲食店の社員は、多くの業務を行わなければなりません。

長時間労働を少しでも短くするために、作業の効率化行い、業務改善に成功した方もいるかもしれません。

職場の問題点を見つけ改善していく能力はどの業界でも求められています。

飲食から転職する時の注意点とは？

飲食店からの転職で注意したいポイントがあります。

飲食店で数年働いて前述したような強みがあるといっても、他の業種で再スタートする場合はゼロからのスタートです。

将来的な昇給は望めるにしても、初年度の給与は下がることが大半です。現状の職場でいくつもの不満を抱えていたとしても、まずはそのうち1つか2つを改善できる職場を探してみましょう。

転職活動の難易度は年齢に大きく左右されますので、20代と、30代・40代に分けてご説明します。

20代の飲食業界からの転職

20代であれば、ポテンシャルを重視した採用を行なっている企業も多く、未経験可の求人を多く見つけることができます。

多くの業界で、20代を知識や技術を身につける段階として位置付けています。飲食業界が向いていないなと思った方は、早めに転職をして他の業界でのキャリア形成を考えてみましょう。

30代・40代の飲食業界からの転職

30代、40代で飲食業界からの転職は20代と比較すると厳しいと言わざるを得ません。

店長としてのマネジメント経験があったとしても、他の業界でも活かせるような技術を持っているわけではありません。

しかし、独自の施策で売上をアップさせた経験など他の求職者には無いアピールポイントを語ることができれば、未経験の業界でも十分に採用される可能性があります。

「やめてよかった！」飲食からのおすすめ転職先は？未経験可の業界はココ！

飲食業界からの転職を考えていても具体的にどのような業界への転職が可能なのか分からない方は多いのではないでしょうか。

飲食店の正社員、店長の転職先としておすすめの業界、職種をまとめました。

一般職・事務職

転職を考える女性の候補に挙がるのが、一般職・事務職です。

オフィスで電話対応や書類作成などを行い、定時で上がれることがほとんどです。長時間労働、少ない休暇日数に不満があった方におすすめです。

非正規の募集が多い点や給与が低い点はデメリットでしょう。

より良い条件で就職したい方は、医療事務、調剤事務、歯科助手といった資格を取得することがおすすめです。

こういった資格は未経験でも最短1ヶ月で取得が可能です。

介護業界

飲食業界と同じく人材不足で深刻なのが、介護業界です。

給与が少なくなる可能性はありますが、飲食業界ほどの労働時間、勤務日数になることは稀です。人とのコミュニケーションが好きな方に向いています。

給与を増やすためにも多くの内定を獲得したいのであれば、あらかじめ介護関連の資格を取得しておくとよいでしょう。

介護職員初任者研修は、最短3週間で比較的容易に取得できます。

飲食業界

飲食業界自体ではなく、現在の職場に不満がある場合は同じ業界内での転職もおすすめです。

他の業界に転職した場合は給与ダウンしてしまうことが一般的ですが、同じ業界内であれば、給与がアップする転職先を探すことも可能です。

飲食業界にはきつい労働環境の職場が多いことも事実ですが、十分な利益を上げている企業であれば待遇は大幅に改善されるでしょう。

飲食業界での転職を考えているのであれば、業界特化型の転職エージェントがおすすめです。

食品業界

飲食業界からは転職したいという方におすすめなのが、食品メーカーなどの飲食業界です。

食品の仕入れやメニューの開発など食の現場で働いた経験は食品業界で活かすことができます。

営業職

特に給与に不満があった方におすすめなのが、営業職です。未経験可の求人が多いことも特徴です。

例えば、不動産の営業はインセンティブが大きく、契約さえ獲得できれば初年度からでも大幅な給与アップが期待できます。

その代わりノルマの達成など結果が全ての業界のため、上司の当たりが強い、体育会系の職場であることは否定できません。

一方で、製薬会社などのメーカー営業は法人相手、ルート営業のことが多く、ノルマに関しても厳しくありません。

商材への専門知識が要求されますが、20代であれば未経験の求人もあります。

教育業界

アルバイトの教育などにやりがいを感じていた方におすすめなのが、教育業界です。

進学塾や予備校では事務作業メインなので、座って仕事ができますし、受験シーズン以外は長時間労働にはなりにくいです。

IT業界

20代であれば、未経験可の求人が多いIT業界もおすすめです。

エンジニアなどは慢性的に不足しているため、スキルを身につけることができれば、安定したキャリアを築くことができます。

未経験の方がIT業界に転職するのであれば、まずプログラミングスクールでスキルを身につけるのが王道です。

近年は、優良なスクールが増えており全額返金保証を設けられていることも多いため、リスクなしでチャレンジすることが可能です。

人材業界

雇用が流動化し、転職市場が活発化している中で、求人数が増えているのが、人材業界です。

特に、求人数が増えているのが、人材紹介会社のキャリアコンサルタントと呼ばれる職種です。

キャリアコンサルタントは、キャリアに関する面談を行い、そのアドバイスをする職種です。

人材紹介会社のキャリアコンサルタントであれば、現職での悩みや不満、希望する労働条件、将来のキャリアプランなどを聞いた上で、適切な転職先を紹介します。

比較的新しい職種のため未経験可の求人が多い点、転職が成功した際のインセンティブによって給与アップが期待できる点がメリットです。

キャリアコンサルタントとは？年収や仕事内容を元人材紹介会社員が解説！

どの業界や職種が向いているのか分からない場合は？

飲食業界で一生懸命働いてきた人であるほど、他の業界や職種で働いているイメージが湧かないというケースが多いです。

転職活動の進め方が分からない場合は、転職エージェントの利用がおすすめです。

転職エージェントでは、転職市場を知り尽くした担当者が書類選考から面接まであなたをサポートしてくれます。

完全無料で利用でき、転職相談もウェブや電話などで可能なので、気軽に登録して相談してみてください。

今なら自宅から無料でオンライン面談を受付中なので、ぜひこの機会に相談してみてください。

この記事を執筆した転職のプロに無料で相談する

当サイト「レイズキャリア」では、飲食業界で働いていた方の転職に詳しいプロが記事を執筆しています。

今なら、この記事の執筆者に無料で転職相談が可能です。

転職について聞きたいことがある方は、以下のフォームよりお問い合わせください。

バックレ注意！飲食店の正社員の正しい辞め方は？

一刻も早く辞めたいからといって、バックレはおすすめできません。働いた分の給与が支払われないなどトラブルにつながりかねません。

しかし、はじめての退職であれば、どのような手順で辞めればいいのか、どうすれば揉めることなく転職できるのか分からない方も多いのではないでしょうか。

辞意は1ヶ月以上前に伝える

基本的には、退職したい日の少なくとも1ヶ月前に辞意を伝えるようにしましょう。

店長など引き継ぎに時間がかかる、代理を立てるのが難しい立場にいる場合は2〜3ヶ月前が理想的です。

引き止められることが多いのでよく考える

また、人材不足で困っている飲食店がほとんどですので、辞意を伝えると「店舗が回らなくなるから辞めないでほしい」「給与をアップするから」「待遇を見直すよ」などの交渉に持ち込まれる場合があります。

退職に関する交渉をする前に、絶対に辞めることを決心しているのか、給与や待遇の改善があれば働き続ける余地があるのか、考えておきましょう。

もう限界の方には、退職代行サービスがあります。

「できれば明日から辞めたい」「気まずいので職場の人に会わないで辞めたい」という方は、退職代行サービスを利用するとよいでしょう。

すぐに辞めたい場合でも、退職代行サービスの担当者と必要書類等のやり取りを行えばOKです。

法律に沿って、職場と揉めないように退職手続きを一括で進めてくれます。

以下の記事では、退職代行を利用しても問題ないのか、どこの業者が安いのかといった点を解説しています。

退職代行ニコイチの口コミ評判は？失敗することはあるのか体験談も含め解説

飲食業界から転職についていただいた質問

レイズキャリアのお問い合わせフォームからいただいた飲食業界からの転職に関する質問とその回答をご紹介させていただきます。

飲食業界から他の業界に転職した方はどんな点にメリットを感じるのでしょうか
（20代男性）

やはり飲食業界は労働環境が過酷ですので、労働時間の短縮、休日の増加、給与アップ、福利厚生の充実など幅広い点でメリットを感じる方が多いです。現在飲食業界で働いており労働環境に不満を感じているのであれば、転職によって改善される可能性は高いでしょう。

他の業界にチャレンジしたいという思いはあるものの、飲食業界でこれまで頑張って働いてきたので辞めてもよいのか悩んでしまいます
（30代男性）

今後のキャリアをふまえて考えてみてはいかがでしょうか。将来的に飲食店を開業して独立する、本社で働く地位まで昇進して全国のチェーン店を統括したい、などの目標があるのであれば今が大変だとしても飲食業界で頑張り続けることは決して無駄にならないでしょう。一方で、飲食業界では自分の将来が見出せない、今後何をしたいのか分からない、といった状況であれば他の業界にチャレンジすることを検討してもよいでしょう。

飲食業界には労働基準法に違反していると思われる企業も多いですが、なぜ改善されないのでしょうか
（40代女性）

よほどの高価格帯でないかぎり、飲食業というビジネスは薄利多売です。加えて、参入者が多く競争が激しいという特徴があります。だからといって労働基準法に違反してよいわけではありませんが、労働者の負担がどうしても大きくなっているという実情は間違いありません。

飲食店の店長におすすめの転職先があれば教えてください
（30代男性）

店長という立場で鍛えられたマネジメントスキルは、他の業界でも評価されやすいです。マネジメント職以外であれば、飲食店への機械営業など店長の目線を知っていることが武器になる職種にも適性があるでしょう。

飲食業界の労働時間や仕事のきつさ、転職についてアンケートを行いました！

当サイト「レイズキャリア」は、飲食業界で正社員として働いた経験がある方、または働いている方100人に、飲食業界の労働時間、仕事のきつさ、転職についてアンケートを行いました。

飲食店で働く正社員の8割が給与と労働時間に悩んでいる！

飲食店の正社員として働く方の悩みトップ3は、「給与が少ない」「労働時間が長い」「休みが少ない」となりました。

「特になし」と回答した方は2人にとどまり、ほとんどの方がなんらかの悩みを抱えていることが浮き彫りになりました。

最も悩んでいることについて具体的に回答していただきましたので、回答の一部をご紹介いたします。

飲食業界で働く方の71%が月収30万円以下！

飲食業界は低賃金と言われることがありますが、実際にその通りであることが明らかになりました。

日本の正社員の平均月収は35万円ほどですので、飲食業界で働く方の86%が平均月収を下回る水準となっています。

飲食業界は離職率が高く勤続年数が短い傾向にあることは考慮しなければなりませんが、高い水準とは言えません。

飲食業界では残業が当たり前？

週5日8時間労働ですと1週間の労働時間は40時間となりますが、これを下回る方は6%にとどまりました。

飲食業界では週6日勤務が多いと言われていますので、週6日働いているとして1日何時間ほど勤務している方が多いのか推測してみます。

週に50時間、60時間、70時間、80時間働く方はそれぞれ、1日8.3時間、10.0時間、11.7時間、13.3時間働いていることになります。

一般的には1日10時間でも労働時間が長いと言われていますが、飲食業界では週6日10時間以上労働をする方が70%いる計算になります。

週6日13時間以上労働する方も13%いることになりますので、やはり飲食業界は長時間労働が常態化していることは間違いなさそうです。

飲食業界で完全週休2日制は珍しい？

月間休日数が8日以上ある方、つまり完全週休2日制の方は35%にとどまりました。月間休日数が4日以下、つまり週休1日以下の方も14%いらっしゃいます。

土日に休むことが難しく、人手不足が深刻な飲食業界では止むを得ず出勤しなければならない状況も多いと推測できます。

飲食業界から転職して減給になる可能性は低い！

飲食業界からの転職経験がある88人には、転職後の月給、勤務時間、月間休日数、満足度についてもうかがいました。

飲食店の正社員から転職して月給が上がった方は47.7%に上りました。

月給が下がった方が26.1%にとどまっていることをふまえると、飲食業界から転職して給与が下がる可能性は低いと言えるでしょう。

飲食業界よりも労働時間が長い仕事は少ない！

飲食店の正社員から転職して、勤務時間が減った方は72.7%となっています。

長時間労働が問題となっている飲食業界ですので、他の業界に転職すれば勤務時間は減ると考えてよいでしょう。

飲食業界から転職して、休日数が増える方は約半数！

前述したように、飲食業界で働く方のうち完全週休2日制ではない方は65%でした。

こうした方が土日休みでオフィスワークの職場に転職すれば、出勤数が減ることになります。こう考えると、休日数が増えた方が45.5%となっていることも当たり前かもしれません。

飲食業界からの転職満足度は、82.9%！

飲食店の正社員から転職して「満足」「やや満足」と回答した方の割合は、82.9%になりました。

飲食業界の労働環境は厳しいことに間違いないので、転職すれば労働環境は改善されると考えてよいでしょう。